メディア掲載歴

過去の「近江環人地域再生講座」の関連記事を掲載しております。

♦平成18年5月24日（日経新聞）
文科省が地場産業を担う人材を大学と自治体が連携して育成する「地域再生人材創出拠点」として１０カ所を選定。その中に県立大学の「近江環人地域再生学座」が採択された。各地の大学から７２件の応募があり、７倍の競争率であった。

♦平成１８年６月１日（中日新聞）
県立大学の「近江環人地域再生学座」が文科省支援事業に選出。地場産業活性化のためリーダーを育成する事業で、修了者には大学独自の資格が与えられる。

♦平成18年6月1日（京都新聞）

♦平成１８年６月６日（毎日新聞）
県立大は、湖国の環境を生かした地域づくりの人材を要請するユニークな「近江環人地域再生学座」を10月の後記授業から開始すると発表。文科省の「地域再生人材創出拠点の形成」に採択されたのは公立としては、県立大だけ。

♦平成18年10月15日（中日新聞、他多数）
嘉田知事は、県立大の公開特別講義の講師として教壇に立ち、琵琶湖の環境や治水政策について語り、市民や学生ら約２００人が聴講した。

♦平成１９年４月２４日（読売新聞）
行政、企業、NPOなどの立場を生かしながら、地域再生のための活動などを企画、実践するリーダーやコーディネーター役を担う人材を育てる「近江環人地域再生学座）は１２名の２期生を迎えスタートした。

♦平成１９年１０月１６日（読売新聞、他多数）
近江環人地域再生学座が終了し、第一回検定試験に見事合格した一期生８人にコミュニティー・アーキテクト（近江環人）の称号が与えられた。称号授与式に出席した６人が専門、得意分野で湖国の課題解決に力を尽くしていくことを誓った。

♦平成１９年１２月１２日（しが彦根新聞）
県立大学は８日、嘉田知事を招き「世界の中で生きる滋賀」をテーマに公開講義を開いた。

♦平成２０年３月２９日（しが彦根新聞）
第２回検定試験で８人が「コミュニティ・アーキテクト」に認定、称号が授与された。

♦平成２１年９月２２日（京都新聞）
文科省が大学の地域貢献を支援する制度を設け、地域貢献や学習に個性を出したい大学側の意向が合致し、ここ数年で地域に飛び込んで学ぶ授業を導入する動きが滋賀県の大学で広がっている。

♦平成２１年１２月６日（中日新聞）
地域コーディネーターを育成するために県立大学が開く「近江環人地域再生学座」の一環行事。県立大大学院生や市民ら１００人が参加した。

♦平成２１年１２月２２日（京都新聞）
余呉町が、廃校となった旧余呉小のレトロな木造行動などの活用アイディアコンペの最優秀賞に、県立大環境科学部の奥貫教授が選ばれた。

♦平成２２年２月２２日（近江同盟新聞他）
近江環人地域再生学座の成果報告会が、県立大学で行われた。履修生１５人が県内各地における住民や行政との協働により取り組んできた成果を披露。ゲスト参加の田島一誠環境副大臣から今後の地域社会での活躍に向けて激励を受けた。

♦平成２２年８月21日（中日新聞）
地域活性化NPO設立へ。「近江環人」の卒業生たちが、それぞれの専門や人脈を生かし、様々な地域の課題に取り組むグループを設立した。

♦平成２３年３月２８日（中日新聞）
地域再生の人材育成を目指す県立大の講座「近江環人地域再生学座」の活動を振り返るシンポジウムが開かれた。

♦平成23年7月4日（中日新聞）
第7回近江地域再生フォーラムを開催。龍谷大の冨野暉一郎教授による講演、意見交換等が行われた。

♦平成23年8月6日（中日新聞）
環人ネット主催の嘉田知事をお迎えしての鼎談。東日本大震災後、注目される地域の自助、共助について意見交換。45名程の市民や学生が耳を傾けた。